不妊治療
・一般的な検査、原因の治療
1.超音波検査 … 子宮や卵巣の状態を検査する。
2.血液検査 … ホルモン状態や感染症の有無を検査する。
3.子宮、卵管造影検査 … 子宮の形や卵管の閉塞などを検査する
4.精液検査 … 精子の数や運動率などを検査する。
※異常が見つかればそれぞれ原因に応じた治療を行うといいます。原因不明の場合、卵子も精子も加齢とともに妊娠しにくくなるというのが、原因不明の本質である可能性があると考えられています。
・タイミング法（あるクリニックの例 妊娠率33%）
排卵日を正確に予測して性行為のタイミングを医師が指導すること。自然周期と、排卵誘発剤で人工的に周期を作る場合があります。20～30代はタイミング法から始める。健康保険適用。
・人工授精（あるクリニックの例 妊娠率22%）
採取した精液から活発な精子を選別回収し、妊娠しやすい期間に、細いチューブで子宮内に注入し妊娠を試みます。2021年3月現在健康保険適用外。
・体外受精（あるクリニックの例 妊娠率45%）
卵巣から卵子を採取した後、培養して卵子を完全に成熟させる。そして精液から回収した精子を卵子の入っている培養液の中に加え、受精するのを待ちます。
何度も通院しなければならない、2021年3月現在健康保険適用外。
費用はどれくらい？
平成30年度厚生労働科学研究によると、
・人工授精 約1～3万円
・体外受精 平均約38万円
・顕微受精 平均約43万円
※使う薬や量などで不妊治療の費用は変わる。日本産婦人科学会によると、体外受精の治療件数（2018年）は約45万件、人工授精はその数倍の件数と推定されるといいます。
患者からの要望や国の少子化対策などで、2021年1月から不妊治療の支援が拡充してきているといいます。
＜不妊治療の助成＞
これまで：1回15万円、所得制限あり、生涯6回。
2021年1月～：1回30万円、所得制限なし、子供1人当たり6回、事実婚も対象。
2022年4月～：健康保険の適用を目指す。※経済的な負担が減る。価格が治療法、検査ごとに統一される。治療の質のばらつきが改善される。
保険拡大 課題は？
保険適用拡大は患者のメリットになる一方、保険財政を圧迫することが懸念される。どこまで治療を対象にするのか、年数や回数の制限などはこれから議論される模様。
現在の助成制度は女性は43未満（42歳まで）となっています。同じ体外受精でも色々な方法がある。保険適用になると標準的なルールができるので、柔軟な治療ができなくなることが懸念される。
保険適用外の治療は自費になり負担が増える可能性もあります。不妊治療を受けやすく患者の要望に答えられるバリエーションを持ったものにしたいと検討が進められているといいます。
